では、残りのデメリット「②手数料が掛かる（開始時、毎月、受け取り時等）」について考えてみます。
iDeCoは、開始時、毎月、受取時等にそれぞれ以下の手数料が掛かります。
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| iDeCoの手数料 |
○初年度
→①2,777円＋②0円＋③1,236円＋④768円＋⑤0円＝4,781円
○２年目以降
→③1,236円＋④768円＋⑤0円＝2,004円
手数料が掛かるiDeCoを利用する意味は？
iDeCoに関しては、これまでに具体例を示して、利用しなかった場合は10万円に20％の税金が掛かったところを、利用して受取時の税制優遇措置を活用し、12.5％または20％の節税が可能であることを紹介しました。
これらの具体例では手数料は考慮していませんでしたが、これらの場合の税金額と手数料の合計額を算出してみます。※初年度の手数料で計算します。
A：iDeCoを利用しなかった場合
→（税金額）＝10万円×20％＝２万円
（手数料）＝0円
（税金額）＋（手数料）＝２万円＋0円＝2万円
B：iDeCoを利用した場合
B-ⅰ：一時金で受け取り、12.5％の節税になるパターン
→（税金額）＝10万円×（20％－12.5％）＝7,500円
（手数料）＝4,781円
（合計）＝7,500円＋4,781円＝12,281円
B-ⅱ：年金で受け取り、20％の節税になるパターン
→（税金額）＝10万円×（20％－20％）＝0円
（手数料）＝4,781円
（合計）＝0円＋4,781円＝4,781円
このように、iDeCoを利用しなかった場合に比べ、iDeCoを利用して手数料も考慮した場合にどの程度節税できるかというと、以下のようになります。
B-ⅰの場合
→（20,000－12,281）/10万円×100＝7.719％
B-ⅱの場合
→（20,000－4,781）/10万円×100＝15.219％
年間でこの金額を超える損失を出さなければ、iDeCoを用いた方が得ということになります。
なお、手数料は掛金を増やしても変化しないため、掛金を増やして節税額を増やせば増やすほど、この割合は高くなっていきます。
今日のまとめ
- iDeCoを利用した場合、手数料分を考慮したとしても、iDeCoを利用しなかった場合に比べて節税できる。
- 掛金を増やすほど、iDeCoを利用しなかった場合と比較した節税の割合は高くなる。